セルフメディケーションとは

薬剤師ライターのみきです。

セルフメディケーションという言葉をご存じでしょうか。

最近、医療費の税優遇もされるようになってよく聞くようになった言葉です。

どのような意味なのでしょうか。

セルフメディケーションとは、

『自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調は自分で手当てする』

ということです。

日本では身体の不調があると、気軽に病院に行くことが可能です。

しかしながらその気軽さゆえに自分の身体のことを専門家まかせにしてしまい、普段の健康管理をおろそかにしていることもあるのではないでしょうか。

また日本全体で言えば、不要な診察や処方薬が多くなり国の医療費が大きな問題となっていることはニュースなどで耳にしたことはありませんか。

このような背景から最近、注目された言葉が『セルフメディケーション』なのです。

自分で手当てするなんて怖い！

と思われるかもしれませんが、きちんと意味を知れば怖いことではないのでそれを今回は解説していきたいと思います。

セルフメディケーションとは先に書いたように自分の身体の不調を自分で手当てすることです。

具体的にはどのようにすれば良いのでしょうか。

<自分の身体を知る>

　現代は仕事や家事、育児などで忙しい毎日を送っていると自分の身体の不調を見過ごしたり、軽く考えて放置したりしてしましがちになります。また、不調と気が付かないことも。

そんな小さな身体のシグナルを見落とすとあとで大変な事にもなりかねません。

日ごろから自分の体調や健康管理をすることがセルフメディケーションの最も重要な目的です。

不摂生な生活が続くと体力や抵抗力が落ち、病気にかかりやすくなってしまいます。

自分の身体をしっかり観察して知ることが病気の予防や早期発見、早期治療につながります。

<市販薬の有効利用>

現在はドラッグストアで様々な医薬品を購入することができます。

軽度な身体の不調は、この市販薬で十分対応することが可能です。

普段よく経験する不調、例えば頭痛や胃腸の調子が悪いなどは市販薬を常備することで早めの対応が可能になります。

自分の体調を知って早めの対応をすることで症状の悪化を防ぐこともできます。また、仕事や家事・育児などで病院に行く暇がない場合にも市販薬で対応することで辛い状態を自分で改善することが可能です。

<正確な知識を持つ　～専門家の利用～>

身体の不調があるとき、その状況を見て的確な薬を使用する必要があります。

不十分な判断で薬を使った場合、症状が治まらないどころが悪化を招くこともあります。

判断がつかない場合は薬剤師や登録販売者など専門的な知識を持った人に相談するようにしましょう。

近くのドラッグストアや以前利用したことのある調剤薬局には薬剤師や登録販売者が勤務しています。気軽に相談するようにしてください。また、メーカーの相談室などを利用するのも便利です。

この相談室の連絡先は市販の薬の説明書や箱に記載されています。

<健康と生活習慣のチェック>

自分の身体の状態を知るために、健康診断など身体のチェックを定期的に行ってかかりつけの医師や薬剤師などの専門家に相談しながら生活全般を見直すようにしましょう。

最近では家庭でも使用できる測定器や検査薬が販売されています。そのようなものをうまく利用することで知識も増えるだけでなく、健康意識も高まるので自分の身体を知ることができるようになります。

<セルフメディケーション税制>

2017年1月1日から特定の医薬品購入に対して、税金が優遇される『セルフメディケーション税制』が始まりました。市販の医薬品(OTC医薬品)などで特定の成分を含むものを購入した金額が年間1万2000円を超える分(上限8万8000円)については所得の控除を受けることが可能です。

対象となる人

所得税や住民税を納めていて、一定の健康の維持増進及び病気の予防の取り組みをしている人です。

取り組みとは、次のようなものです。

これらのいずれかを受けている方が対象となります。

対象のOTC医薬品は？

厚生労働省のホームページで対象のOTC医薬品が掲載されています。

従来の医療費控除を受けている場合

このセルフメディケーション税制は医療費控除の一部と位置付けられています。

したがって、病院などを受診したり、入院したりした場合に受けられる医療費控除を一度に受けることができません。控除を受ける際にどちらの控除を受けるか選択する必要があります。

申告時に必要なもの

セルフメディケーション税制の申告には購入した商品を購入した時のレシートが必要になりますので、捨てずに保管しておくようにしましょう。

商品名

金額

その商品がセルフメディケーション税制対象商品であることの表示

販売店名

購入日

この５つの記載があればどのような形式でも問題ありません(手書きの領収書でも良い）。